社会の変化によって求められるビジネススキルも変わります。常に学び直し、新しい知識やスキルを身に付けることがビジネスにおいては重要です。
そのような中で、「リスキリング」という言葉を耳にしたことはありませんか？ どのような取り組みなのかご紹介します。
「リスキリング」は学び直して新たなスキルを手に入れること
経済産業省では、リスキリング（Re-skilling）を以下のように定義しています。
新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること
―経済産業省 第2回デジタル時代の人材政策に関する検討会（※）
ビジネスの変化に対応できる人材育成が不可欠な現代、リスキリングは業務と並行して行われることが特徴です。世界中で技術革新――とりわけDXに関する分野が急速に変化していく中で、必要なスキルを身につけた人材が必須であり、企業内での育成のために学び直しの仕組みである「リスキリング」が注目されるようになりました。
海外では国策としてリスキリングを支援しているケースや、大企業が失業者向けに無償でリスキリングの機会を提供するなど、さまざまな取り組みが広がりつつあります。日本でも経済産業省が2021年に政策検討を開始したことや、大企業がAI研修を行ったことなどがニュースになりましたが、多くの企業にとってはまだまだこれからという段階かもしれません。
リスキリングを取り入れることで、人材不足への対応や採用コストの削減、業務効率化などのメリットが期待できるため、中小企業においても取り組む価値のある考え方でしょう。
リスキリングと混同されやすい「リカレント教育」
リカレント教育とは、一度社会に出た後に再び教育を受けるために仕事を辞め、学んだ後に仕事に戻る（仕事と教育を繰り返す）ことを指します。
「自ら学び、スキルアップを目指す」という点はリスキリングと同じでも、リスキリングは企業内で学ぶことを前提にしている点が異なります。また、リカレント教育は生涯学習にも似ていますが、仕事に活かせる教育であることが特長です。
大企業では学び直したい従業員に年単位でのキャリア休職制度を制度化したり、幅広い研修制度を提供したりといったことが行われています。リカレント教育は長いスパンで考えるものであるため、「リカレント教育を促進している」＝「従業員を長期的に大事にしている」というメッセージにもなります。人材不足が続く時代において、優秀な人材へ自社をアピールできる材料にもなりそうです。
リスキリングを仕組み化してビジネス価値を創造
すでにビジネス研修制度を外部委託している企業では、さまざまな分野の学びを提供しているため、改めてリスキリングは必要ないと思われるかもしれません。しかし、デジタルの力を借りて新しいビジネスの価値を創造するためには、計画的なスキルアップやスキルチェンジが必要になります。
経営戦略を実現するにはどのような人材が必要か、そのために必要なのはどのようなスキルなのかをブレイクダウンして考え、足りないスキルがあればリスキリング対象として教育プログラムを検討しましょう。
オンラインでの動画やウェビナーなど、最近では学習方法も多彩になってきているため、リスキリングを受ける従業員の負担も軽くなっています。企業としては教育プログラムを準備するだけでなく、業務時間内に学べる仕組みづくりや、リスキリングの重要性を周知することで従業員が自ら学びやすい環境を作りましょう。
また、スキルチェンジとして既存人材を新しく配置し直すことでもリスキリングの機会になります。異なる視点からこれまでになかった発想が生まれ、新しい価値を生み出すことができるかもしれません。
変化の激しい時代において、変化に適応できる人材を育成することは自社の成長に必要不可欠です。企業においても個人においても、1つのスキルにとらわれない柔軟な考え方で新しい時代に対応していきましょう。
